「空気」の研究

 

著者の山本七平氏は、

の真の著者であったり、

 

を書いたりと、活発な評論活動を展開していた人でした。興味を感じつつ、きっちり読み通したことがなかったので、オーディブルで出ていた「空気」の研究を、通して聴いてみました。

予想していたのは、とかく空気が問題となる日本の社会論的なものだったのですが、内容は、縦横無尽な山本七平節、という感じで、これは、一通り他の同氏の著作を読んでから、またここに戻ってこようという感じでした。再読を予定しつつ、次は「私の中の日本軍」を読んでみたいと考えています。

井村屋が語る「アンナミラーズ」の閉店を決めた経緯、長く愛された一方で抱えていた課題

井村屋が語る「アンナミラーズ」の閉店を決めた経緯、長く愛された一方で抱えていた課題(東洋経済オンライン) - Yahoo!ニュース

1985年のプラザ合意以降進んだ円高で、海外旅行も身近になり、日本で疑似体験しなくても、実際に憧れの地に行ける人も増える。一方で、不況の影響は若い世代を直撃し、就職氷河期を経て格差が拡大していく。時代は大きく変わり、よりグルメな方向へ行く人、よりカジュアルでリーズナブルな方向へ行く人、と人々の嗜好も多様化した。

バブル崩壊前までは、今よりも、若者に経済的な余裕があり、飲食にお金をかける度合いが今よりも高かった印象があります。スマートフォンもオンラインゲームもない時代には、遊ぶ、楽しむというと、リアルで食べたり飲んだり、スポーツをしたりテーブルゲーム(麻雀とか)で遊んだりと、楽しむ手段も限られていて、飲食の比重がそれだけ高かったという面もあるでしょう。そういう中で、アンナミラーズは勃興し、次第にしぼんでいった、それがここへ来て、その良さが見直されているのだろうと思います。

こういう良いものは、しっかりと今後も残っていってもらいたいものです。

【2022年】高齢者におすすめのシニア向けスマホ4選【ドコモ・au・ソフトバンク】

【2022年】高齢者におすすめのシニア向けスマホ4選【ドコモ・au・ソフトバンク】 | bitWave

そんなシニアの方におすすめなのが、「シニア向けに設計されたスマホ」です。

例えば文字が見やすい、操作性がシンプル、音声が聞き取りやすいなど、年齢を考慮した仕様になっています。

日本ではiPhoneを使っている人が多いので、スマートフォンは何が良いかという話になると、iPhoneということになりやすいですが、最近のiPhoneは価格が高価すぎ、どうせ電話やおサイフケータイ機能以外にはメール、ウェブ閲覧、SMS、LINEくらいしか使わないなら、あんな高価なものは要らないと割り切ってアンドロイドにするのは賢い選択だと思います。

ガラケーからスマートフォンに切り替える、という人は、この際、ガラケーのドコモメールとかのキャリアメールはやめて、Gmailに切り替えましょう。AndroidGoogleアカウントの上に乗っかっているシステムなので、Googleアカウントを取って、AndroidGoogleのサービスを使い倒すと、楽しいデジタルライフが送れます。

上記の記事で紹介されているシニア向けスマートフォンは、そういう人にとって悪くない選択肢だと思います。

こういうのを使っていて、物足りなくなってくれば、GAlaxyのハイエンドのスマートフォンを使うとか、iPhoneiPadを手にしてみるとか、いくらでも世界は広がっていきます。

 

「牟田口廉也とインパール作戦〜日本陸軍「無責任の総和」を問う〜」

 

インパール作戦といえば、有名な

 

でも取り上げられている、ビルマ(現ミャンマー)で展開され多数の死傷者を出して失敗した有名な作戦ですが、興味を感じ通読してみました。併せて、「失敗の本質」のインパール作戦の項も再読してみました。

私なりに、著者の主張したいポイントをざっくりまとめてみると

1  インパール作戦は、元々、大本営の、より大きな作戦計画に端を発したものであり牟田口の独創ではないし、作戦の必要性、可能性中、少なくとも必要性については首肯できる面もあり勝利の可能性もあった

2  作戦発動については、大本営南方軍ビルマ方面軍の承認を得ており、第15軍司令官であった牟田口だけの責任には帰せられない

3  牟田口の資質は、世上、言われているような「鬼畜」といったものではなく、特に劣っていたものではなかった

4  第15軍麾下の師団長らは、積極性に欠け抗命するなど、統帥面で相当な問題があった

といったことではないかと思います(印象も含まれますから、著者の意図とは外れているとことがあるかもしれません)。

著者が書いていることに、特に積極的な異論はありませんでしたし、基本的には、「失敗の本質」と同様の問題点を的確に把握していると感じました。

ただ、1については、著者も指摘しているように、インパール作戦の補給はあまりにも杜撰すぎ、それが多数の犠牲者を出すことにつながっていて、作戦を立案、実施した第15軍司令官の責任はあまりにも重大でしょう。英軍が攻撃対象地に積極的に展開し航空勢力の支援も乏しい中で勝機が乏しかったことは客観的に明らかで、作戦の成功可能性の乏しさが様々に指摘される中、強行した牟田口の責任にはいささかも免罪の余地はないと私は思います。

2は確かにその通りですが、従来も、牟田口だけの責任に帰せられてきたわけではなく、「失敗の本質」でも、特にビルマ方面軍の河辺司令官の無責任な対応には大きな批判が加えられています。ここは、旧陸軍について様々に指摘されてきた、決定において誰が責任を持つのかよくわからない無責任体質が言えるでしょう。

3は、本書で、牟田口個人のプロフィールやエピソードが紹介され、初めて読むことがほとんどで、人間としてそれほど悪い人ではなかったようには思いましたが、インパール作戦中の、自らは後方でのうのうと過ごしつつ将兵を死地に追い込み撤退も許さない、正に鬼畜のような所業が免罪されるわけではないだろうと改めて感じるものがありました。作戦途中で、失敗が明らかになっていながら中止を命じるのが遅れたことで損害が拡大した、その責任も重大です。ただ、この点は牟田口だけの問題ではなく、日本陸軍全体の問題であったと言えるでしょう。

4は、確かに形式上はその通りですが、麾下の幹部からの意見にも耳を傾けない牟田口の資質にこそ問題があったと見るべきであり、ここは、私の見方は著者とは異なります。師団長が抗命の上、独断で撤退するという日本陸軍史上前代未聞のことがなぜ起きたのか、そこに目を向けないと、インパール作戦の本質に迫れないでしょう。

とはいえ、本書は、軍事専門家によるものだけに的確さが顕著であり、従来、過度に牟田口の責任を問いがちであったインパール作戦に関する著作に反省を迫るものであって、この分野の著作として貴重なものだと思います。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

「Microsoft Teams」で障害 ~OfficeやSharePointなどの関連サービスにも影響拡大【17時10分追記】

「Microsoft Teams」で障害 ~OfficeやSharePointなどの関連サービスにも影響拡大【17時10分追記】(Impress Watch) - Yahoo!ニュース

同社によると、この障害は「Microsoft Word」や「Office Online」、「SharePoint Online」など、「Teams」に統合されている複数の「Microsoft 365」サービスにも影響しているとのこと。

最高裁判所がこのソフトをウェブ会議用に採用していて、コロナ禍の中、私も、担当する民事訴訟関係でこれを使う機会が増えています。数えたら、現状で、訴訟関係の13のチームがあって、見ると気分が滅入ります。

たまたま、障害時にこれを使う予定が入っていなくて影響はなかったのですが、かなり利用されているので、一旦、障害が生じると影響は甚大になります。裁判所も、別のソフトをサブで使えるようにしておくとか、対策を講じておかないと、障害が数日間に及ぶような事態が生じたら大変な影響が出てしまうでしょう。

便利なものに皆で依存して、それが使えなくなった時の怖さを、改めて感じますね。

五輪組織委元理事に資金提供、AOKI前会長が認める…東京地検が任意聴取

五輪組織委元理事に資金提供、AOKI前会長が認める…東京地検が任意聴取(読売新聞オンライン) - Yahoo!ニュース

関係者によると、高橋氏が代表を務めるコンサルタント会社「コモンズ」(東京)は17年9月にAOKI側とコンサル契約を結び、21年の大会閉幕頃までAOKI側から月100万円、総額では少なくとも計4500万円に上る資金を受領したとみられている。

特捜部が本格的に動いている以上、法令上の職務権限はありそうなので、ポイントは、提供された資金の趣旨、具体的な便宜供与でしょう。

オリンピックとは切り分けられたコンサルタント契約というものは、一応、考えられるので、資金の趣旨を考える上では、コンサルタント契約を締結した上での実態がどうだったのかが大きく問題になります。また、贈収賄事件としてみる場合、賄賂に対して具体的な便宜供与が必ずあるはずで、そこも捜査の上では解明が必要です。

今後の捜査の行方が注目されます。

小中生、10年で100万人減少 346自治体は30%減少

小中生、10年で100万人減少 346自治体は30%減少(共同通信) - Yahoo!ニュース

特に郡部では過疎化も相まって学校の統廃合や休校が加速。小中学校は20年に2万9793校と、10年間で約3千校も減った。

今後の日本を衰亡させるのは、こうした極端な少子化でしょう。社会を支える働き手が減り、消費する人が減り、年金を支える現役世代が減りと、国家社会が痩せ衰えていけば、栄えるはずがありません。

もう遅いかもしれませんが、諦めてしまっては永久に事態は改善しません。この事態を深刻に捉え、今からでも効果的な、大胆な対策を講じないと、日本の衰亡の流れは止まらず加速するばかりでしょう。