http://www.asahi.com/business/update/0603/019.html
同ファンドは見解を表明していないが、阪神株を保有し阪神の経営に乗り出すことは困難な情勢で、ＴＯＢに応じる方針を固めたようだ。捜査の行方で不透明な要素もあるが、同ファンドへの出資者が資金を引き揚げる事態も予想され、手持ちの阪神株を現金化する必要性が高まっているとみられる。
阪神にとっては、東京地検特捜部の動きが、一種の「神風」となり、東京地検特捜部には全然その気はなかったと思いますが（当たり前ですが）、コメント欄で指摘があったように、「救世主」になった面があるかもしれません。
東京地検特捜部が、今後、関西で捜査活動をする際には、恩義を感じた阪神ファンの協力を得やすくなる可能性があります。
