http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20120411/390544/
同取り組みには、米AT＆T、米T-Mobile USA、米Verizon Wireless、米SprintなどのCTIA加盟キャリアーが参加する。盗難スマートフォンの固有識別番号を記録したデータベースを作成し、盗難届けが出されたスマートフォンを再アクティベートしたり、サービスにアクセスしたりできないようにする。盗難端末の接続を困難にすることで、盗難抑止につなげる。
スマートフォンは、従来型の携帯電話よりも、接することができる情報が遥かに多く、また、様々な個人情報やプライバシーが詰まっているものでもあって、盗難、紛失後の悪用による被害も大きなものになりがちでしょう。その意味で、こうした取り組みは必要であり、日本でも推進すべきと思います。
落とす、盗まれる、といった、誰にも落ちがちな、身近なリスクに、まずきちんと備えておく、ということは、重要なことではないかと思いつつ、自分自身の対策を見直しておく必要性を感じました。
