http://www.j-cast.com/2010/11/16081038.html?p=all
アメリカでは、求人サイトが08年に行った調査によると、企業の人事担当者の22％がSNSを使って就職希望者の情報を集め、うち34％は希望者のネット上の書き込みが原因で不採用にしていた。斉藤さんはこのことを紹介したうえで、「意識の高い（あるいは執念深い）人事は、最終面接までにグーグル先生に志望者の名前を入れて検索してます」と指摘。
インターネット上で情報発信する場合、実名によるか匿名で行うか、という問題があり、人によりやり方は異なりますが、匿名で行えば気軽である反面、実社会における評価には結びつかないという空しさというものもあるでしょう。その点、実名で行えば、後者の空しさはなくなりますが、今度は、ネガティブに評価されるリスクが出てきます。上記の記事も、そういったリスクに関するものと言えるでしょう。
インターネットが広く利用され、人への評価が、ついているレッテル（学歴、成績、経歴等）よりもむしろその人の実態により決まる場面が増えれば（今後、さらにますますそういう傾向は強まると思いますが）、ネット上における情報発信の状況を、評価の材料にすることも必然的に増えると思います。それを恐れ、情報発信を控える、あるいは、実名によらず匿名による、というのは、個々人の判断で決めるしかありませんが、自分たちがそういう時代の中で生きている、ということは、十分認識しておかなければならないと思います。
