「広島に原爆」川越から傍受 通信社分室が政府に報告

http://www.asahi.com/national/update/0804/TKY201008040238.html
http://www.asahi.com/national/update/0804/TKY201008040238_01.html

トルーマン(米)大統領が原子爆弾で広島を攻撃した旨発表した」
財団法人通信社史刊行会(現・新聞通信調査会)から1958年に発行された「通信社史」によると、こんな海外放送を傍受したのは、共同通信社時事通信社の前身だった同盟通信社の川越分室。45年8月7日午前1時半ごろだった。前日の広島の惨禍に関する重大情報で、日本語に訳され、直ちに東郷茂徳外相らに伝達されたという。

核開発の歴史に詳しい山崎正勝・東工大名誉教授(科学史)は、通信社からの情報が生かされなかったことも、2次被爆の拡大の一因とみる。「日本で戦時中にウランの軍事利用を研究していた専門家は、残留放射能の危険性を知っていたが、軍や政府から知らされずに原爆投下直後の広島、長崎に入り、命を失った人たちがたくさんいる」

私の遠縁にあたる人は、広島からかなり離れた場所で、被爆者の救護にあたった後、体調を崩し(おそらく急性白血病ではなかったかと思いますが)、戦後間もなく亡くなったと聞いています。二次被爆の危険性ということがわかっていても、多くの人は危険を顧みず救護にあたらざるをえなかったようには思いますが、その一方で、不要不急の広島、長崎入りを避けることで健康、人命被害を避けることができたケースも多かったはずで、この情報が生かされなかったことは悔やまれます。
情報というものが、それだけでは意味がなく、生かされてこそのものであるということを改めて強く感じますね。